サステナブルの基準とは
緊急事態宣言解除からしばらく経ったものの、日常生活は予想通り完全に戻るなんてことは、まだまだ先のような感じがしています。
東京都からは、今日また50名弱の感染者増が報告されていたりしますので、これから夏にかけてどうしたもんか、公私ともに悩んでいる人も多いかと思います。
これからの仕事の上の仕組みやマナー、事業や我々の生活文化までを考えていく時に、「今までの通りではダメ感」がホント迫ってきています。
その理由の基本的な立ち位置は人命だと思いますが、このところ重要視されているキーワードとして、サステナビリティという言葉をよく聞くようになりました。
サステナビリティ (サステナブル)って
日本語の単語としては継続とか持続可能性などと訳されていますが、どうもこのカタカナのまま残す風潮が有りますよね。
言葉で名詞の一つとして宣言したところで、その考え方や思想的なものまで表せません。
いろんな意味を全部含んで日本以外の人や国から提言（創出）されたものは、日本に来てもそのままカタカナ外来語のまま使われる傾向がありますね。
これは昔から変わらないと思いますが、最近とみにこういうのが多くなったんじゃないかとも感じています。
逆に日本で作り出されて世界で使われるようになった単語もありますね。うまみ、改善、絵文字、カラオケ、もったいない、かわいい、など。
逆もまた真なりで、下手に外国語に訳すとその世界観まで伝わらないんでしょうね。
EUは動くのが早い
ちょっと横道にそれましたが、EU（欧州連合）は、環境関連の法律をいち早く作り出し、世界に発信しているイメージがあります。特に化学物質や貿易に関する規制・法律にふれることが多かったのですが、なんと金融分野にもこのコンセプトが導入されるようです。
なにをもってしてサステナブルと言えるのか、そこを完璧に定義したものはどうもまだ見つからないのですが、今回EUが示すサステナブル（サスティナブル）の基準というものが改めて示されています。
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今後、事業や金融商品が6項目の中の少なくとも1つに該当していることを求め、2021年末には、融資される側の企業や金融機関に開示を義務付けるといいます。
ひぇー、もう来年ですね、義務付けは。
EU圏内で展開する金融機関などは、条件に当てはまらない場合は目をつけられてしまうわけで、社名とかも公表されちゃうんでしょうかね。
サステナビリティは全人類に共通することなので、大義名分としては誰も文句言えません。
でも急にシフトすると、これを実現するために多額の費用が余計にかかったり、急に不便になったりすることも考えられますね。
せめて遠い日本でも、襟を正して追いついて行くくらいの気持ちは必要なことでしょう。
日本はどうする
例えばエンジンを作っている産業を急に無くすわけには行かないという理由からか、日本では自動車のEV化に遅れが見られます。
実際いろんな事情があるんでしょうけど、要は企業の経営方針がそちらに向いていないというのが実情でしょう。
ここにEUのこのルールが適用されてきたりすると、そもそもこういう企業やその系列企業に対する融資をすると、環境に良くないことに加担している金融機関だという烙印が押される、ということです。
お金という首根っこを押さえて、人類の存続を実現しようというような時代になったと、私はイメージしました。
ますます頭をひねって考えるべき世になってきますね。